内緒でキャッシング

Fマネーカードのキャッシング審査は、在籍確認が必須

Fマネーカードの審査でも、会社への在籍確認は必須です。回避する方法はありません。状況・条件によっては「在籍確認が省略される」ということもありますが、かなり条件の良い人に限られる…と思ってください。

Fマネーカードの在籍確認で、勤務先にバレることはない

Fマネーカードは在籍確認必須ですが、この電話によって勤務先にキャッシングがバレる…ということはありません。(絶対ではないですが、ほぼありません)

ということで、職場バレを気にして、在籍確認を回避したい…と思っている人は、最初からその心配は不要なので安心して下さい。

職場バレよりも注意しなくてはいけないのは「勤務先が休みの時に、確認が取れない」ということです。つまり「本当は在籍している」のに、勤務先が閉まっていて、確認が取れなかったために「在籍確認に失敗」となってしまうこともあるわけです。

Fマネーカードはもともと即日融資はしないので、特に問題なし

上の「勤務先が休みで在籍確認できない」という問題は、当日キャッシングができる大手の消費者金融や、銀行カードローンの場合は確かに影響があります。(これが原因で、当日中にお金を借りることができなくなるわけですからね)

しかし、幸か不幸か、Fマネーカードはもともと即日キャッシングができません。ということで、「職場が休みなせいで、その日中に在籍確認ができなかった」としても、「だからどうした?」というレベルなのです。

(後日あらためて、Fマネーカードのスタッフさんが在籍確認してくれるでしょう)

ということで、

  • 職場バレの問題もなし
  • 勤務先が休みで確認が取れない問題もなし

…という風に、Fマネーカードの審査については、在籍確認特有の問題というのは、あまりないのです。この点、Fマネーカードでお金を借りる人は、在籍確認については神経質になる必要はない…と言えるでしょう。

在籍確認を回避したいなら、プロミス・モビットがおすすめ

上のように書いたものの、何らかの事情で「職場への電話連絡自体を完全になしにしたい」という人もいるでしょう。その場合は、Fマネーカードでの申し込みはあきらめて、プロミス・モビットのどちらかで申し込むことをおすすめします。

プロミス・モビットは「会社の保険証・給与明細」を提出するなどの方法で「在籍確認の代替措置」をとれます。これらの書類は「その職場に勤務していなければ発行されない」ものなので、これらを持っていれば、間違いなくその職場に所属している…と判断されるのです。

(モビットはこれらの書類だけでなく、三井住友銀行・三菱東京UFJ銀行のどちらかの口座も必要です)

…というような代替措置によって、モビット・プロミスだったら「会社への電話連絡なしで借りる」ということもできます。ただ、最初に、

  • 在籍確認の回避をする、やむを得ない事情
  • プロミス・モビットから見て、一定以上の信用度(クレジットスコア)がある

…という条件をクリアする必要があります。誰でも職場への電話連絡なしで借りられるわけではない…ということは意識してください。


以上、プロミス・モビットでの在籍確認回避の方法も含めて、Fマネーカードの在籍確認について語りました。ここから先は、在籍確認に関わるコラムを書いていきます。

(キャッシングの歴史など、より深い知識が欲しい方は、ぜひ参考にしてみてください)

在籍確認に関する、消費者金融の元社員さんのエピソード

『サラ金トップセールスマン物語』(笠虎崇/2005年/花伝社)という本は、アイフルの元トップセールスマンだった、笠虎崇氏が、実話を元に書かれた物語です。この中で、主人公の八木が、ナルシンファイナンスに入社早々「クレジットカードの在籍確認」を受ける場面が出てきます。

「おい、八木くん!若い女性から電話だ!」と上司に言われ、冷やかされながら電話に出たら「在籍確認だった」というものです。この時、さすが消費者金融の社員だけあり、電話に出た社員はすぐにわかったようですが、電話に出ていない人からは、このように「誤解」されることもあるわけですね。

そのため、「在籍確認によって職場バレする」ということはないのですが、特に既婚者の男性などは、配慮が必要です。Fマネーカードでもその他のカード会社でも、大抵の場合、「在籍確認の電話は、若い女性スタッフ」によってかけられるもの。変な誤解を招かないように、事前に注意した方がいいでしょう。

在籍確認のスタッフさんの性別は指定できる

在籍確認に関するリクエストは、Fマネーカード(ポケットカード)のような大手の場合、ある程度まで聞き入れてもらえます。特にスタッフさんの性別については、上にも書いた通り「職場で誤解を招く」ことがあるので、指定することが可能です。

ということで、男性でも女性でも「同性のスタッフさん」を希望した方がいいでしょう。独身の人であれば特に必要ないかも知れませんが、既婚者の方はリクエストしておいた方が堅実です。

アコムでは、1967年頃から在籍確認を始めた

『理解されないビジネスモデル 消費者金融』(藤沢久美など/時事通信出版局/2008年)という書籍では、アコムで在籍確認が導入された歴史・経緯が書かれています(P.33)。

アコムは1967年から大阪を出て東京に進出したのですが、その頃から不良債権(返済不能になった貸付)も増えたのです。理由はアコム自体の貸付が増えたというのもありますが、業者自体が増えたのが一番の理由。

  • 多くの業者が競って融資する
  • 借り手がどんどん多重債務になる
  • 返済不能率が上がる

…ということですね。そうして貸し倒れが増えたら、アコムとしても「確実に返済してもらうための、厳しい審査」をする必要が出てくるわけです。

で、この時期からアコムは「債権管理部門」を設立し、勤務先への在籍確認も行うようになった…ということですね。他の大手のキャッシング業者(ブランド)も、この時期からやはり職場への在籍確認をするようになっています。

在籍確認を回避する悪質な申し込み者の手段

「職場バレを防ぎたい」というような理由ではなく、「仕事をしていないけど、していることにして、お金を借りる」という、悪質な在籍確認の回避手法をとる申し込み者もいます。その手口は、

  • 友人・知人の職場を申込書に書く
  • 友人に電話に出てもらい、「はい、山田は確かにいます」と答えてもらう

…という手口です。在籍確認というのは「その場で本人が出なくてもいい」んですね。「職場の同僚に聞いて、在籍している
ことが確認できればいい」
という風なのです。

つまり、本当は「山田」という人はいなかったとしても、友人が嘘をついて「はい、山田は今外回りに出ています」などと答えてくれれば、それで在籍確認は取れてしまうのです。

この条件としては、

  • 協力してくれる友人がいる
  • 友人に対して、ある程度の謝礼を渡す必要がある
  • その電話番号は、必ず友人が出られる番号…でなければいけない

…というものがあります。特に一つ目と三つ目を満たす必要がありますし、謝礼についても、「せっかくお金を借りたのに、そこから数万円を友人に渡さなくてはいけない」という点で、かなり不利です。

(利息を払うのは自分ですからね)

ということで、悪質なことをするわりには「正直、あまりメリットがない」のです。それでも「目先の金策に必死な多重債務者は、かなりの損をしてでも、すぐお金を借りることを重視する」という傾向があるので、このような「虚偽の在籍確認」がたまにあるんですね。

当然ながら、こういう虚偽の申し込みは絶対にやってはいけません。モラル的・ルール的に問題があるのもそうですが、上にも書いた通り、何より本人にとって不利益ばかりです。

ということで、繰り返しますがこのような虚偽の申し込みは絶対にしないようにしましょう。立派な詐欺行為であり、犯罪です。

在籍確認は、法律的な義務ではない

Fマネーカードの審査では、ごくまれではありますが「この人は、明らかに在籍確認が必要ない」というくらい信用度(クレジットスコア)が高い人の場合、在籍確認が省略される…ということもあります。

これは別に「審査基準が緩い」ということではなく「そもそも、在籍確認はもともと法律的な義務ではない」という理由があります。法律的な義務は「返済能力・支払能力を調査する」ことだけであり、他の方法によってそれが調査できているのであれば、在籍確認は省略しても問題ないわけですね。

割賦販売法での返済能力調査義務についての記述

Fマネーカードを提供するポケットカードという会社は「信販系・クレジット系」ですが、このジャンルの業者を管理する「割賦販売法」で、返済能力の調査についてどう義務付けているかを見てみましょう。

これは割賦販売法第38条の『支払能力を超える購入等の防止』という項目です。書いてある内容は簡単で、

  • 業者は、
  • 個人信用情報のチェック「など」によって得た、
  • その申し込み者の支払能力の情報について、
  • そのレベル以上の金額を融資してはいけない

…というものです。これを見ると「支払能力の調査は個人信用情報だけでいい」と書かれているようですが「等」と書かれているので、すべてのクレジット審査を含むわけです。

つまり、「クレジットカードの審査の場合、在籍というのはこの『等』に含まれるだけ」なんですね。つまり「その他の審査方法」のようなものです。

絶対に「確認しろ」と割賦販売法に書かれているのはあくまで「個人信用情報」だけで、在籍確認などの調査は「任意」なのです。何でもいいので、要は「その人の支払能力をしっかり調査しました」という実績があればいいのです。

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